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2001年はきわめて厳しい事業環境にもかかわらず、アルコアの特別費用差引前利益は歴代2位、特別費用差引後の利益も歴代4位と好調でした。ダウジョーンズ工業指数を構成する30社の株主還元率がマイナス5.4%だったのに対し、アルコアの株主還元率は7.8%に達しています。
2001年の純利益は9億800万ドル、1株当たり1.05ドルで、これには税引後の特別費用3億5,500万ドル、1株当たり41セントが計上されています。これに対し、2000年の純利益は14億8,400万ドル、1株当たり1.80ドルでした。特別費用を除いた2001年の利益は12億6,300万ドル、1株当たりでは1.46ドルでした。特別項目計上後の利益は42%減、特別項目計上前の利益は19%減となりました。
アルコアはビジネス環境が悪化する中で事業を進めました。米国のリセッション、欧州の景気減速、そして長引く日本の不況の影響で、市場の需要は減退しました。ロンドン金属取引所（LME）では、2001年1月2日のアルミの終値は1トン当たり1,550ドルでしたが、同年12月28日の取引終了時には同1,355ドルと、13%下落しています。2000年12月から2001年12月にかけて全世界でアルミ産出量が4%減少した（国際アルミ協会調べ）にもかかわらず、これだけの値下がりが見られたのです。米国とブラジルの電力不足の影響で、アルコアの産出量は1年で316,000トンも減少しました。これは年間総生産能力の7.6%に相当します。アルコアの主要市場である航空宇宙、自動車、住宅・建設、包装、工業などの市場も軒並み不況の影響を受けました。
そこでアルコアは、こうした場合に当然とるべき手段を講じました。資本支出の抑制、負債の返済、経費の抑制、高コスト施設の閉鎖などがそれです。その中には2000年下半期から始まっていた措置もありました。その結果、社員数の8%にあたる約1万人を削減し、欧米を中心に18の事業所を恒久的に閉鎖したほか、費用を3億4,800万ドル削減しました。こうした措置によって、市場活動の鈍化の影響をかなり緩和することはできましたが、これを完全に排除するには至りませんでした。 |
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アラン・ベルダ
会長兼CEO
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